リスティング広告で指名キーワードを出稿すべきか?メリットを解説します

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指名キーワードで出稿すべきか?

リスティング広告を運用している人、あるいはこれから運用しようとしている人の中には、指名キーワードを出稿すべきかで迷っている人もいるでしょう。

そこでこの記事では、指名キーワードと一般キーワードの違いや、指名キーワードを出稿するメリットを解説した上で、本当に出稿すべきなのかということについて解説していきます。

指名キーワードと一般キーワードの違いについて

まずは指名キーワードと、一般キーワードの違いについて詳しく見ていきましょう。

指名キーワードとは?

指名キーワードというのは、ブランドや企業の製品、企業名などのことを指します。
例えば、「ソフトバンク」「トヨタ」「ホンダ」などは指名キーワードとなるのです。

また、指名キーワードという呼び方以外にも、ブランドキーワード、社名キーワードなどと読んだりすることもあります。

指名キーワードというのは、その固有名詞に興味を持っている人しか検索をしてこないワードとなりますので、コンバージョン率が高くなる傾向にあるのです。

一般キーワードとは?

一方、一般キーワードというのは、「車」「スマホ」など、一部の企業だけが販売しているわけではない一般的なキーワードのことを指します。

この一般キーワードは、指名キーワードをと比べると、クリック単価上昇やコンバージョン率低下などというような傾向がみられますので、慎重に設定をしていくことが大切です。

リスティング広告で指名キーワードを出稿するメリット

では、リスティング広告で指名キーワードを出稿するメリットとは一体何なのでしょうか。

競合他社への流出を防ぐ

指名キーワードを出稿することで、競合他社への流出を防ぐことができます。仮に指名キーワードを出稿しなかった場合、検索1位に他社のページが表示されてしまうケースがあり、こうなってしまうと大きな機会損失に繋がってしまいます。

しかし、指名キーワードを使って自社サイトを広告枠に表示し続けることができれば、ユーザーの流出を防ぐことができるため、効果的に自社へ取り込むことができるのです。

また、近年ではスマホユーザーが非常に多く、ネットを閲覧する際にもスマホを利用する人がほとんどです。

ただ、スマホでネット検索をした場合、まず表示されるのは広告枠です。そのため、指名キーワードを出稿していれば、検索後すぐに自社ページの情報をアピールすることができるため、他社に流れてしまうことを防げる可能性が高くなります。

指名キーワードで検索をしてくるユーザーというのは、一般キーワードで検索をしてくるユーザーと比べて購買意欲が高い傾向にありますので、他社への流入によるもったいない取りこぼしを指名キーワードで効率的に防いでいきましょう。

検索結果の画面の表示面積が大きくなり、認知の向上につながる

指名キーワードを出稿することで、検索結果画面の表示面積が大きくなり、認知の向上に繋がる場合があります。

例えば、自社公式サイトや商品LPが自然検索で1位を獲得していた場合、一見広告を出稿する必要性がないようにも思えてしまいます。

しかし、指名キーワードで広告を出稿することで、検索結果画面の表示面積を大きくすることができるのです。

つまり、「リスティング広告も自社、自然検索1位も自社」という状況を作り出せるということです。

コンバージョン率(CVR)が高い

先ほども解説したように、指名キーワードはコンバージョン率が高くなる傾向にあります。
例えば、「車」と検索をしてくるユーザーよりも「ハリアー」と検索してくるユーザーの方が、購買意欲が高いと予想できますよね。

また、「ダウンジャケット」と検索をしてくる人もよりも、「ユニクロウルトラライトダウン」と検索をしてくる人の方が、購買意欲が高いと予想できます。

このように、指名キーワードで広告を出稿すれば、より購買意欲の高いユーザーに訴求することができるため、コンバージョン率がアップする可能性があるのです。

競合の指名キーワードに入札するのはやめよう

自社の指名キーワードで広告を出稿することで、

  • 競合他社への流出を防ぐ
  • 検索結果の表示面積が大きくなり、認知向上に繋がる
  • コンバージョン率が高くなる可能性がある

というメリットがあります。そのため、リスティング広告の効果を最大限に引き出すためにも、自社の指名キーワードは積極的に活用していくことをおすすめします。

ただし、競合の指名キーワードで入札をするのはおすすめできません。中には、競合の指名キーワードを使えば、より高いコンバージョンに期待ができると思っている人もいるでしょう。

しかし、競合の指名キーワードで入札をしてしまうと、様々なトラブル、デメリットが発生する可能性が高いのです。

どのようなトラブル、デメリットが発生するのか気になる担当者の方は、下記の記事を確認し、競合の指名キーワードを使うリスクについて理解を深めておきましょう。

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